・Ｑ＆Ａ形式の解説により、必要な答えをすぐに導きだすことができます。
・医療機関・企業の健康診断担当者の疑問を、簡潔な図表の多用で理解しやすい内容となっています。
また、参考資料に、健康診断関係様式をまとめて掲載しています。
Ｑ＆Ａの収録内容は、タイトルをクリックして御覧下さい。
なお、定員（生血清試料：2名、生血液試料：3名）になり次第終了させていただきます。
～平成31年4月改定予定～
この度、（一財）京都工場保健会、山根英之氏から「職場ドック」に関して興味深い報告がありましたので、全衛連ホームページ「調査・研究事業」に掲載しました。
なお、多くの皆さまから全衛連に情報提供していただければ幸甚です。
700件以上の応募の中から、運動標語は『心とからだの健康で ひろがる未来 つながる絆』に決定しました。
公開が大変遅くなりましたことをお詫び申し上げます。
公開します。
ファイルは、タイトルをクリックすると、ダウンロードされます。
（183ＫＢ）
全衛連ホームページ「調査・研究事業」に掲載する「代謝物測定の必要な特定化学物質（特別有機溶剤4物質を含む）に係る管理暫定値」を確認してください。
②リスク評価結果に基づく労働者の健康障害防止対策の徹底について（平成28年12月20日付け基安発1220第2号）
③特定化学物質障害予防規則第38条の20第3項第2号に定める有効な呼吸用保護具の防護係数の確認に関する補足について（平成28年12月27日付け基安化発1227第2～459号）
④化学防護手袋の選択、使用等について（平成29年1月12日付け基発0112第8号）
※1/13（金）17：00迄、受付中です。
御希望の方は、至急お申込み下さい。
※1/13（金）17：00迄、受付中です。
御希望の方は、至急お申込み下さい。
『講習会・研修会の御案内』を、御覧下さい。
本改正政省令は、平成29年1月1日より施行されます。
・スローガン：「健康職場 つくる まもるは みんなが主役」
・準備期間：9月中
・本 週 間：10/1～10/7
内容は、目次を御覧下さい。
このガイドラインには、特に課題となっているがん患者に対する支援に役立つよう、「がんに関する留意事項」がまとめられてます。
労働安全衛生法に基づくストレスチェック及び面接指導を実施する医師を対象とした研修です。
（※ 単位付与は当日のプログラムすべての受講が条件です。）
これに関し「化学物質等による危険性または有害性等の調査等に関する指針」(平成２７年９月１８日付指針公示第３号)が公示されました。
準備期間：9月中
本 週 間：10/1～10/7
このため、厚生労働省においては、ラベルやＳＤＳ（安全データシート）の作成方法やこれらを活用してリスクアセスメントなど現場の化学物質管理を実施するための手法等について、相談窓口を設置し、事業者からの相談を受け付けるとともに、事業者からの希望等に応じて専門家を派遣して実地指導を行うこととしています。
地図は、左下のアクセスマップからも確認する事ができます。
詳しくは日本労働安全衛生コンサルタント会にお問い合わせください。
なお、改正条文、新旧対照表、パンフレット等は次のHPアドレスに掲載されております。
詳細は、厚生労働省ホームページ参照
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000057700.html
全衛連の「心とからだの健康推進運動」とともに取組みましょう。
準備期間：9月中、本週間：10/1～7の1週間
「オールジャパンで、たばこの煙のない社会を」
実施要綱・記念イベント・受動喫煙防止対策助成金のご案内を、ご紹介しております。
報告書は、一般財団法人 日本公衆衛生協会のホームページに公開されております。
２年ぶりに労働安全衛生規則などの改正に基づき、内容を大きく改訂しました。
Ｂ５判から、読みやすいＡ４判になりました。
健診スタッフや事業場の労働衛生担当者の必携書です。
Ａ４判１０７ページ、定価１，０８０円です。
公表されました。
このパンフレットは、２６年対象・２７年報告に必要な手続きをまとめたものです。
平成25年の自殺者数は27,195人(速報値)で平成24年の27,858人よりもさらに減少しました。
我が国の自殺者は平成10年以降3万人を超えていましたが、最近では平成22年から連続して減少しています。速報値ではありますが、平成24年に続き3万人を下回ることは確実です。
社会保障審議会医療部会は、「厚生労働省においては、本部会の意見を十分踏まえ、制度見直しが必要な事項についての法律改正案を次期通常国会に提出する等、改革に早急に取り組み、着実に実施されたい。」としています。
「職場での腰痛を予防しましょう！」
このパンフレットは、指針の主なポイント、腰痛の発生が比較的多い作業についての対策をまとめたものです。
このパンフレットは、厚生労働省労働基準局が本改正内容の周知を図るため作成したものです。
このパンフレットは、厚生労働省がこの指針をまとめたものです。
このパンフレットは、厚生労働省が指針の主なポイント、介護・看護作業での腰痛防止の具体的な対策をまとめたものです。
このパンフレットは、厚生労働省が労働安全衛生法、労働安全衛生規則、特定化学物質障害予防規則の改正の要点をまとめたものです。
メンタルヘルス／健康づくりに関する講演、パネルディスカッション、研究発表は、10月31日、11月1日の両日、大阪国際会議場メインホールで開催されます。
これまでのシステムは、医師又は歯科医師の氏名と性別を入力すると、氏名と登録年が表示されるというものでした。今回の新しいシステムでは、氏名と生年月日、性別、医籍登録番号、医籍登録年月日のすべてを入力して検索するため、真偽の確認ができます。
１/２９（火）冷蔵と冷凍で、別々に発送します。
〈到着予定〉
１/３０（水）山口県を除く、本州全域。
１/３１（木）北海道・九州全域・山口県・沖縄県。
改正内容は添付ファィル参照。
日時：平成24年12月17日(月) 13:00～
場所：伊藤国際学術研究センター（東京大学本郷キャンパス内）
詳細は、添付ファイルをご覧ください。
大会テーマは「１に運動、２に食事、しっかり禁煙 健康寿命をのばそう！」
プログラム、申込み方法等の詳細は健康日本２１事務局ホームページをご覧ください。
改正により、「インジウム化合物」、「エチルベンゼン」、「コバルト及びその無機化合物」が特定化学物質第二類物質に追加され、当該物又は当該物を含有する製剤等を製造し、又は取り扱う場合は、作業主任者の選任、作業環境測定、特殊健康診断等を行わなければならないこととなります。
特殊健康診断項目は別添のとおりとなります。
改正法令の施行は平成２５年１月１日の予定です。
詳細は、厚生労働省ホームページ参照
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002jfet-att/2r9852000002jfmw.pdf
石綿ばくろ露の特異的所見である胸膜プラークを、同一症例の単純写真とＣＴ画像を比較して胸膜プラークの診断ポイントを解説したものです。
申込みは、全衛連発刊図書案内より申込書をプリントアウトし、ファックスにてお申し込みください。
ガイドラインの適用は、7月1日からとなります。
詳しくは、右のバナーをクリックして確認して下さい。
総合精度管理調査参加登録機関が対象です。
現在、申込み受付中。申込みは11月25日まで。
検査試料の送付は1月31日の予定です。
平成23年度からは28都道府県52機関でサービスを提供いたします。詳しくは「メンタルヘルス支援事業」をクリックし、ご確認ください。
本年度は2月1日に、精度管理資料(総コレステロール、中性脂肪、ＨＤＬコレステロール、ＬＤＬコレステロール、ＡＳＴ（ＧＯＴ）、ＡＬＴ（ＧＰＴ）、γ－ＧＴ（γ－ＧＴＰ）、尿酸、クレアチニン、血糖、ヘモグロビンＡ１ｃ、尿糖（半定量）、尿蛋白（半定量）、尿潜血（半定量）、ヘモグロビン、赤血球数、白血球数、ヘマトクリット、血小板数を測定)を送付しました。
なお、調査結果は6月に公表する予定です。
多くの医療施設において推奨写真を目標に撮影技術の向上を期待し、ご案内します。
本報告書の提出を受けて、今後、具体的施策の実施について検討されるものと見込まれます。
なお、報告書のポイントは次のとおりです。
１．一般定期健康診断に併せ、ストレスに関連する労働者の症状・不調を医師が確認する。
２．面接が必要とされた労働者は産業医等と面接を行う。その際は、上記ストレスに関連する症状や不調の状況、面接が必要かについて事業者に知らせない。
３．産業医等は労働者との面接の結果、必要と判断した場合は労働者の同意を得て、事業者に時間外労働の制限や作業の転換などについて意見を述べる。
４．事業者は、労働時間の短縮等を行う場合には、産業医等の意見を労働者に明示し、了解を得るための話合いを行う。
講演資料を掲載いたします。
証明書において新たに求められるのは、
「１秒量予測値」、「％１秒量」、「喫煙歴」です。
一方、「Ｖ25／身長」については削除されます。
現在、厚生労働省は改正案についてパブリックコメントを求めています（５月１４日～６月１２日）。
しかし、健康は本来心身両面から評価されるべきものです。健康診断をphysicalと表現してきたのは、健康診断時にmentalの評価を行うことが難しいという事情があったからです。
全衛連の会員機関は、４月より「こころと体のトータルチェック」サービスを提供します。
報告書は、調査研究のページに掲載してあります。
なお、平成21年度の各参加機関の成績は、他の精度管理調査結果と一緒に５月頃「総合精度管理事業参加機関結果」として掲載します。
現在ホームページに掲載されている「総合精度管理事業参加機関結果」は、平成20年度の成績です。
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